2016年04月30日

失敗談と住性能値が出てこない、信用出来かねる健康住宅談義 !?



飯田祥久著 「医師・弁護士・大学教授など知的富裕層が選ぶ先進的健康住宅」(幻冬舎 1400円+税)

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筆者は1971年生れだから、45歳と若い。
青学大国際政治経済を出て三井住友銀に就職したが2004年に33歳の時にOMソーラーに入社。 38歳で社長に抜擢されているから、強運の持ち主なのだろう。
OMソーラーというのは浜松に本社を持つ会社で、建築家・奥村昭雄氏が開発した OMソーラーシステムを後生大事に育ててきた会社。 設立は29年前の1987年。 資本金は2.1億円強で、パートを含めた従業員は47人と少ない。
全国に150社の工務店を抱えているようだが、売上は 同じ浜松出身の一条工務店に比べると約1/10と見劣りがする。

同社が設立した時期に、私は東京という温暖地で、初めてR-2000住宅を取上げ、塗炭の苦しみを味わっていたが、12年前に住宅業界に飛び込んだ筆者は、何一つ苦労をしていないらしく、取上げている内容はいまさらながらのもので、我慢ができなくなる。
自宅の浴室でショック死する人は、30年前も交通事故死よりは多かった。 それを今どき滔々と並べ立てていることや、熱中症は古い住宅の室内での発症が多いことは、30年来の常識。
また、高気密・高断熱住宅は、RC住宅に代表されるように、アルミサッシの入っている 窓まわりで結露が生じている。 これが原因となって、RC造の浴室などにはカビが生え、これがアトピー症などを併発していることも常識。
結露は、何もRC造に限ったことではない。 北海道では30年以上も前に建てた木造住宅の外壁や床断熱に結露が生じ、ナミダ茸が生えるという事故が発生。
早速、アメリカの資料を調べたら、戦時中から外壁に断熱材が使われ始めたとたんに、外壁に結露が生じた。 この結露を防ぐには、石膏ボードの下に 一面にべバーバリアを張り、室内から外壁に湿気が漏れないように指導。

しかし、このべバーバリアを入れても、工事業者の不注意などで室内の湿気が外壁の中に漏れる被害が続出した。
そこで、北海道が考え出したのは、外壁の構造用合板の裏側に、タテ胴縁を通して 室内に漏れた湿気を室外へ吐出すという手法。
この手法は、単に北海道に留まらず、内地でも広く採用され、外壁に充填断熱材を採用する場合の不可欠の条件となっている。
OMソーラーの場合は、室内側の通気層とか、床下の基礎面の蓄熱にこだわっていて、この一般化している外壁通気層の存在そのものをご存知ないらしい。
ここに、私はクローズド工法の限界を感じてならない。

この本を読んでいると、納得するよりはあまりにも素人っぽいOMソーラーの、自慢話ばかりが目につく。
1ヶ月前の3月30日のこの欄で、深谷賢二氏の 「家族の健康を守る家」 を取上げた。 脳神経外科の筆者は、自宅の建築に際して、住宅関係の本を10冊近く読み漁り、Q値 (熱損失係数) とC値 (相当隙間面積) こそが住宅の性能を評価する上で、最重要だと知った。
そして、地元の大手住宅メーカーの営業担当者に、「貴社のQ値とC値はどれくらいか」 と聞いて見た。
ところが、大手の住宅担当営業マンは目を白黒させるだけで、答えられなかった。
そして、土地を斡旋してくれた小谷産業という ちっぽけな地元不動産屋兼工務店の営業マンは、「Q値は一応2.0Wを目指しています。 C値は一応1.0c㎡ということになっていますが、この前に測定した現場では0.5c㎡程度でした」 と答えたので、そのまま地元の小谷産業に発注している。
一条工務店は、「表示しているQ値は0.7W、C値は0.6c㎡以下と表現している」 が、実質的なC値は0.7c㎡程度らしい。
OMソーラーが、健康住宅と豪語する以上は、「最低でもQ値は1.0W、C値は0.5c㎡以下であって欲しい」

ところが、この著ではどこを捜してもQ値とC値の書込みがない。 (もし、私が見落していたとしたら、心からお詫びをするしかないのだが‥‥)
また、換気に関してもかなり記述しているが、肝心の換気が全熱交なのか、顕熱交なのかについての記述と、換気回数についての記述も探し出すことが出来なかった。
夏期のことを考えると、全熱交の換気の方が優れているように、考えがち。
しかし、全熱交では臭いや病原菌などの移転が避けられない。 このため、ダイキンの全熱交を採用している一条工務店は、浴室やトイレからは熱交換せず、一方的に排気しているだけ。

カナダや北欧では、換気は90%以上の熱交換能力を持った顕熱交しか使わせていない。 これこそが正解だと私は考えるのだが‥‥。
カナダと北欧の技術者から、「排気は、もっぱらダーディゾーンである台所、浴室、トイレ、ペット室やクロゼットから行え」 と教わった。
それが、一条では2階の汚れていない空気を、もっぱら排気スペースに選んでいるように見える。 私の知識が古すぎるのかもしれないが、こと換気に関しては、未だに日本の業者と学界は信用できないでいる。
そして、全熱交を選ぶなら、除湿の効果が高い機種を選ぶべき。

ところが、この肝心な除加湿についても、この著書では触れていない。
如何に夏期は、OMエァフォールで 空気を綺麗に保てると言われても、納得できる範囲を超えている。 私と仲間の経験では、夏期に相対湿度を40%以下に出来れば、室温は32℃でも驚くほど快適に過ごせることを知っている。
ダイキンは、夏でも冬でも相対湿度を40~50%で生活出来るデシカを開発してくれた。
そして、モデルハウスとして何戸かに、タダ同然で取りつけてくれた。
その当時、担当していた部長が、「何とか30万円台でビルダーの手に渡るようにしたい」 という発言を真に受けた私は、しきりにデシカの 「よいしょ」 をした。

しかし発表された価格は本体だけで100万円を超えていた。 これに太いダクト工事と分配器を加えると、300万円近くにもなってしまう。 
坪当りで7万円も高くなったのでは、如何にセントラル空調・換気システムが理想であると分かっていても、おいそれとは手が出せない。
しかも、このデシカの発表に伴って、以前に発売していた加湿器の製造を中止してしまった。困った消費者のために、オリエンタル社が他社製の加湿器を急遽 手当てしてくれているが、
解決済みの筈だった除加湿は、未解決のまま。
したがって、やたらにOMソーラーの悪口を書くのは気がひける‥‥。

ともかく、期待を込めて読み始めたら、最初から最後まで肩透かしを食らったような優れない気分が募るだけ。
OMソーラーというのは、どうやら私にとっては鬼門らしい‥‥。




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2016年04月25日

激しい余震で、建築基準法の再改正が絶対不可欠の条件に !



ご案内のとおり、大きな地震が起こる度に建築基準法が改正されてきた。
何と言っても問題になったのは、今から35年前の1981年 (昭和56年) の建築基準法の大改正。
それまでは、震度5程度の揺れに対応するもので建築確認が降りていた。 しかし、1981年の大改正によって、震度は6弱以上に大改正された。
それで、建築基準法は運用されてきた。 
しかし21年前の1995年 (平成7年) にマグネチュード7.2、震度7の 「阪神・淡路大震災」が発生。 その年に 建築基準法が改正され、接合金物や耐震診断の義務化などがなされている。
以来、震度は6弱ではなく、6強から7に変わってきている。
そして、12年前の2004年に中越地震が起こり、川口町で震度7を記録した。
そして、2011年にはマグネチュード9.0という津波を伴った巨大な地震が発生し、宮城・栗原市では震度7を記録。
そして、今年に入って今月の14日には、熊本・益城町で震度7の地震を記録。 震度6強の余震があって、16日にはマグネチュード7.3を記録し、熊本・益城町と西原村で再度、震度7を記録した。 震度7を2回も記録した益城町は、過去に例のない特例。

ともかく過去21年間の間に、日本では5ヶ所において、震度7を記録。 しかも、4ヶ所はいづれも直下型の地震。 大正の関東大震災クラスも怖いが、今日的には直下型の地震こそ 最も警戒すべき対象になっている。
今までは、震度6強とか7というのは珍しい揺れであった。 10数年に1度か2度程度しか遭遇しない地震であった。 ところが最近の21年間に、5度も頻発するほどに‥‥。
震度6強から7の地震が生じても、建築物は潰れることがないように設計し、工事をすることこそが、地場ビルダーに課せられた最大の課題であると考えて対応してきた。 また、そのように指導もしてきた。

ところが、最初の震度7には耐えられても、頻繁に余震が続くと 建築物にガタがきて耐震性は次第に弱くなってくる。
最初の14日の震度7には耐えられたものが、2度目の 益城町の震度7には耐えられず、多くの家が倒壊して、大勢の住民が下敷きなってしまった。
しかも、地震発生から今日で11日目だというのに、いまだに震度3という余震が 日に何回となく続いている。
全く考えていなかったことが発生しており、建築基準法は大幅に変更を余儀なくされてきていると言ってもよい。


こんなに余震が続くと言うことは、聞いたことがない。
数多くいる大学の地震工学の先生方の中で、1人も 「余震が心配だ」 と 警報を鳴らしてくれてはいなかった。
このため、大勢の人が余震が続くわが家に帰り、まさか後から 「本震」 が来るなどとは考えていなかったので、無残な最期。
そして、本来は震度7にもビクともしない筈の役所や学校建築物が 余震で危険物になり、住民は再度の避難を余儀なくされている。 つまり 余震を考えていなかった行政側が、すべての面で手遅れという事態に立たされている。
今日の朝刊では、小学生を中心に300人余が、熊本県外へ脱出するという 珍しい事態に追込まれているだけでなく、全国の公営住宅が受け皿として名乗りを上げている。

それにしても、国交省の計画では、2020年までには5250万戸のうち耐震性のある住宅が83%となり、耐震改築が12%に進み、全戸のうち耐震のある住宅は95%を占め、耐震性の無い住宅は5%を切るという計画を発表している。
そして、平成27年度の途中経過では、全戸5200万戸のうち耐震改修を含めて耐震性ありは4385万戸程度を占め、耐震性なしの住宅は16%の815万戸程度に激減しているはず‥‥。
ところが、熊本の倒壊した被災地の写真を見ると、圧倒的に瓦屋根のものが多い。 故 杉山英男先生は、「重い瓦屋根を一掃しない限り、日本から倒壊住宅がなくなる時はこない」 と断言しておられた。 その先生の言葉を常にタクシーの中などで聞いていた私は、熊本城の瓦の剥離や震度7で倒壊した住宅の屋根に瓦を使っていたことが、今でも信じられない。
つまり、熊本などにおいては、耐震改修と言うのはスジカイの補給程度にとどまり、屋根瓦の改修には及んでいなかったのだろう。

と言うことになると、今度の建築基準法の改正は、単に余震のことを付け加えるだけでなく、屋根瓦のことにまで言及する必要がある。
そして、より安全を求める消費者には、「震度7であっても 倒壊を避けられるだけでなく、気密性も担保できる条項を加えるべき」 だと思う。
そして、熊本地震を精査して、住宅金融機構の在来木軸工法の標準仕様書に記載されているあいまいな表現を抹消すべき。
そして、熊本地震を精査していないので明言は出来ないが、「スジカイによる耐震性は一掃して、すべて面材によって耐震性を評価するように 木造住宅の基準を根本的に改める必要性がある」 というのが私の主張。

私のような素人がいくら叫んでも、馬の耳に念仏。
しかし、故杉山英男先生の発言であれば、誰一人として聞き流すわけにはゆくまい。
私は杉山英男先生がご存命で、熊本地震を自ら視察された場合には、上のような提案がなされるのではないかと考えている。

素人から見ても、現行の建築基準法はおかしい。
「どうせ変える以上は、先進的な消費者の意見を踏まえたものに変えるべきではないか」 と私は考えるのだが、現実から遊離した考えにすぎないだろうか‥‥。


posted by uno2016 at 11:05| Comment(2) | 技術・商品情報 | 更新情報をチェックする

2016年04月20日

2016年熊本地震から、学べる点は非常に多いと考えるのだが‥‥



毎朝、テレビを見たり、新聞を読む度に心が疼いてくる‥‥。
震度7の直下型地震の折は、阪神・淡路大震災でも、中越地震でも 現地に入って、その凄さを体験してきた。
ともかく、地震学界のお偉さん方は、マグネチュードにやたらに拘わっているように見える。
つまり、マグネチュードが大きくさえあればあるほど喜んでいるのではないかと、ゲスの勘繰りをしてしまう‥‥。 
つまり、先の東日本大震災のように、マグネチュードか9.0と大きいと大先生方は 喜々として語り出すような気がしてならない。
「俺は大物だから、マグネチュードが8.0以下の小さい地震には、関係ない」 と断定しているかのように‥‥。

私が常日頃気にしているのは、震度。
震度が6強なのか、7なのかによって、眺める風景は全く違ってくる。
つまり、消費者が受ける被害と損傷の大きさが違ってくる。
震度7だと家だけではなく、橋や道路、鉄道関係にも大きな被害が出てくる。
たしかに、中越地震では震度4を超す余震が数回もあったのは事実。 だが、今回の2016年の熊本地震場は、余震の度が過ぎている。 このため、何よりも心配になるのは、高気密・高断熱住宅からの、気密性能の損失。 
如何に倒壊を免れ、見た目上は無傷で残っても、気密性能が失われた住宅は、かつてのように外部の騒音をシャットアウトしてくれず、隙間風が侵入するようでは価値が大幅に下落する。
その肝心のことが、現在の建築基準法だけでなく、あらゆる法体系からスッポリと抜けている。
このことが、大変に気がかり‥‥。

今回は、14日の21時26分にマグネチュード6.5で、熊本の益城町で震度7の地震が発生した。
地震には余震が付き物。 
その余震は震度6強とか4以上が続き、そして3日目の16日の夜中にマグネチュード7.3で、震度6強の地震が発生。
そしてこの地震は、布田川及び日奈久断層帯が引き起こしたもので、14日のマグネチュード6.5はどこまでも前震にすぎず、16日のマグネチュード7.3こそ本震であると訂正された。 
マグネチュード7.3は、阪神・淡路大震災と同じ規模ということになり、熊本地震は格上げされたかのように感じられたから不思議。
しかし、気象庁の発表は、そこまで。

それにしても、今回の地震は、余震が余りにも多すぎる。
テレビを見ているとしょっちゅう地震速報がが出てくる。
ともかく、最初の地震発生から昨日の夜で、丸5日経過しているのに、震度4以上の余震が90回近くもあったという。 これは今まで前例がなく、異常な現象。
その分、熊本市民に犠牲が波及している。
余震が長引く状態だから、安心して各家の片付けが出来ない。 電気・ガス・水道などのインフラの整備も、大幅に遅れざるを得ない。
また、大きな余震があるために、自宅に戻ることは出来ない。 そこへ、今まで使っていた市役所や学校などの鉄筋コンクリートにヒビが入って使えなくなり、避難場所も限られてくる。
やむを得ず、狭い自家用車の中で朝を迎えることになる。 この苦しみと辛さを考えると、人事とは思えず、胸がうづく。

しかし、日本の建築基準法では、震度6以上の場合は まれにしか起らない現象であって、倒壊さえしなければ‥‥つまりケガをしてもよい。 人命さえ守ることができれば、業者に責任がなく、消費者は 「泣き寝入り」 しなければならない。 
好きとか嫌いではなく、建築基準法はそういった法体系でしかない。
「震度6強で、倒壊しなければよい」 という住宅作りは、そんなに難しいことではない。
木造で、今まで通し柱と梁にこだわった在来の軸組工法だと、なかなか難しい。 しかし、剛なる床を作る 「プラットフォー工法」 だと、そんなに難しいことではない。
206材と外壁構造用合板に断熱材を充填させ、12.5ミリの石膏ボードで、やたらに開口部さえ大きくしなければ、絶対に潰れない外壁が出来る。 
内壁は204でよく、両面に12.5ミリの石膏ボードを張り、キチンとしたドライウォール仕上げをすれば、柱を細かく入れるよりはよほど丈夫。
しかし、その変わりに2階床材としては210~212材を用い、本サネ加工した15~20ミリの合板を接着剤併用で千鳥張りして剛な1枚床に仕上げる。 そして、すべての荷重を全ての壁で支持するようにする。 これがプラットフォームの強さの秘密。
この剛な床づくりを大前提にするなら、206材での外壁づくりも、204材による内壁づくりは必ずしも1枚壁でなくてよく、606の通し柱を2.5~3.5間毎に入れる木軸金物工法で十二分に対応できる。 この工法は、北海道では確認申請を担当する役人が認めているもの。 それを15年前から強調しているのだが、木構造を正しく理解できる構造屋さんが不在で、情けないことに北海道以外では本格的に採用されていない。

今から40年前には、熊本にぎんせんハウスの黒川氏というツーバイフォーによるタウンハウス作りの名人がいた。 私の知っている範囲で、県下に400戸以上の共有地が大きいタウンハウスを建設している。
また、超低価格でツーバイフォーの住宅を請負う宏和建設という優れた会社も存在していた。
その後、私の方が別会社に移動し、両社との連絡が途絶えたがゆえに、両社の動行は残念ながら分からなくなってきている。 
しかし、両社ともに熊本で大きな実績を上げていたので、かなりの実績が残っているはず。 それらのツーバイフォー住宅が、今回の熊本地震によってどのような影響を受けているかを知りたい。 テレビや新聞に写っている倒壊住宅は、いずれも古い木軸工法ばかり。
ガッチリとしたツーバイフォー工法が如何にして次世代へ伝えられているか。 また 被害があったとしたら、それはどの程度であったかを是非とも知りたい。 それよりも何よりも、以前と比べて気密性能が、どの程度落ち込んだかを知りたい。
しかし、両社の電話番号さえ分からず、その後の動きを知らない私は、熊本のツーバイフォーを語る資格はない。

それにしても、こうまで余震が長く続くと、前震にはビクともしなかった橋梁や道路の本震での被害は、想像以上に大きいと、日経の本社からの派遣記者が実感を伝えている。
同じことが住宅の場合も言えるのかもしれない。 つまり、構造用合板を支えているクギが次第に緩んできて、性能が落ちるという懸念が‥‥。 
ともかく、震度7を経験した阪神・淡路や中越地震では、ツーバイフォー工法による被害は、ほぼゼロと言って良かった。
それが、余震が続く熊本ではどうなるのか?
中越地震で、20数戸の全戸が倒壊していた烈震地の川口町・武道窪。
そこで、唯一倒壊を免れていたスーパーウォール。 当然、主婦の口から感謝の言葉が発されると期待していたが、発されたのは意外にも気密性損失に対する心配事。
「今までは気密性が高く、とても静かな住宅でした。 それが震災後は、前の山道を走る自動車の音が気になって、安眠が出来なくなりました。 この気密性の損失は、政府が保証してくれるのでしょうか‥‥」
余りにも、単刀直入な質問に、私は答える術を失っていた。

今度の熊本地震で、このような質問が山積しているのではなかろうか?
つまり、倒壊を免れただけで満足しない消費者が生まれてきている。 こうした消費者に、正しく答えてあげられる法体系の整備と、意識の切替えこそを、今多くの消費者から求められているのではなかろうか?
本来なら、私は自分の車を運転してでも熊本に入り、実体をリポートしたい。
だが、知人がいない熊本は、あまりにも遠い存在になったし、見たい現場を探し出すことは不可能に近いだろう。 
ということで、不完全燃焼のまま、2016年熊本地震を見過すしかないのかも?

本当に口惜しい。 九州在住の方で、どなたか実体をリポートしていただけないだろうか‥‥。


posted by uno2016 at 07:37| Comment(8) | 技術・商品情報 | 更新情報をチェックする
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