2016年10月30日

山下博司・岡光信子著「インドを知る事典」(東京堂出版 2900円+税)

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10月20日付の山田順著 「地方創生の罠」 のこの欄に、「日本の年齢区分別将来人口推計」 を掲載したことは、正しかった。
しかし、それに基づいて、中国の年齢区分別将来人口推移を、当時得られた資料で紹介した点には、いろいろ問題点が出てきた。
第一に、2015年が日本だけでなく中国でも最高の人口だと考えたことが、そもそも間違っていたらしい。
おそらく、下記の2030年が総人口のピークだろうという、下記の資料が正しいようだ。

 2015年の中国の推定人口  13億6782万人 (内は15歳から64歳の労働人口 10億0750万人)
 2020年の中国の推定人口  14億0285万人 ( 9億9310万人)
 2030年の中国の推定人口  14億1555万人 ( 9億6263万人)
 2040年の中国の推定人口 13億9471万人 (               8億6600万人)
 2050年の中国の推定人口  13億4806万人 ( 7億9453万人)
 2060年の中国の推定人口  12億7676万人 (               6億8789万人)
つまり、労働人口のピークは2015年だが、人口のピークは2030年になると言うこと。
この中国の実態も知らずに、一方的に日本の事情を当てはめたと言う間違いに対して、深くお詫びをしたい。

今年に入って、私がもっとも信頼している高橋洋一氏が、「中国GDPの大嘘」 という出版物を出版した。
この著書に呼応するかのように、長谷川慶太郎・田村秀男共著の 「日&米は堅調  EU&中国は消滅」 とか、宮崎正弘・田村秀男・渡邊哲也共著の 「中国経済は どこまで死んだか」 などが出版され、中国経済に対する信頼は一気に薄れた。
これはソ連の指導下で、中国経済の統計が水増しされているらしい。 中国は100ドル経済と自称しているが、半分の5兆ドルなのかもしれない。 つまり、600~1000兆円の規模にしかすぎないのではないか、という憶測。
つまり、「中国はインド経済にイチャモンを付けているが、本当に襟を正さなければならないのは、中国ではないか‥‥」 という疑惑。 このことに関しては、私はどこまでも部外者であって、とやかく言える立場ではない。

しかし、インドに対して日本の人々は知らなさすぎる。 なんとか、インドを正しく紹介したいと言うことで、この440ページを超す 「新版 インドを知る事典」 をとり挙げてみた。
しかし、インドと言う国は一筋縄ではゆかない、難しい国。
私などは、「イギリスの植民地だった国。 したがって英語が共通語として通用するはずだ」 と軽く考えていた。
ところが、英語が喋れるのはインドで主にインテリと呼ばれる一部の人間でしかなく、英語の普及率は10%以内と知らされて、腰が抜けた。
インドの人口は2015年で13億人に近い。 今までは 2020年頃に中国を抜いて世界一の人口を誇る国になると考えられてきた。 ところが、今年になって 「中国の数字のデタラメさが認識され、場合によってはインドが すでに世界一の人口を誇る国かもしれない」 と言われるようになってきている。
それは、私にとってはどちらでも良い話。 ただ、中国が 「1人化政策の影響で、ことのほか老齢化が進んでいる」 ということが気になってくる。 私が2週間前に書いたことが現実になって、アジアを襲ってくることが、やたらに怖い。

ともかく、中国はなんだかだと言っても、北京語が全国に通じる。
これに対して、インドに単一のインド語がないという。
こんな話は、貴方は信じられるだろうか? 
インド憲法は、世界一長大な憲法として知られている。 インドは28の州と6つの直轄地および首都から成る連邦国家である。 そのことは、何一つビックリすることはない。 それ以上の多い州の実態を、アメリカで見ている。
しかし、各州は 「言語州」 と呼ばれ、憲法で公認された言語が 22もあるという。 方言が22もあるというのではない。 認知された言葉が22もあると言うのだ。
この事実を、貴方は信じられますか?

ともかく、州ごとに母語が22もある国。 なんと方言も含めると1683種になると言うから 呆れてしまう。 しかし、そんなに言語が多い国が、1956年に国民会議派のネール首相のもとで政権が確立してのだから、一体どうしたのだろうかと、疑問が湧いてくる。
憲法で公認された言語が22あると書いたが、その中で 「ヒンディー語」 が、優先する形になっているからネール政権は可能であった。 しかし、「ヒンディー語が名実ともに 国家の共通語になることはない」 と言われている。 そして、植民地時代の英語が、準公用語のような役割を果たしている。 言語を異にする人々や、都市住民の重要なコミュニケーション手段として、今後とも使われてゆくであろう。

もう一つ分らないことは、ヒンドゥー教のやたらな普及率。
カシュミール州を除いたインド人の宗派別の人口比率は、次のようになっている。
  ヒンドゥー教徒  96,630万人  79.8%
  イスラーム教徒  17,220万人  14.2%
  キリスト教徒    2,780万人   2.3%
  スィク教徒     2,080万人   1.7%
  仏教徒        840万人   0.8%
  ジャイナ教徒     450万人   0.5%
  その他        790万人   0.7%
ともかく、ヒンドゥー教徒か80%を占め、イスラーム教徒と合わせると94%も占めてしまう。
ヒンドゥー教徒が80%を占めると言うことは、インドにとっては「民族的な宗教」と言っても過言ではない。
ヒンドゥー教が何であるかを知らない私には、インドを語る資格が一切ないことを知らされた瞬間でもあった。 


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2016年10月25日

山中伸弥・伊藤穣一著 「プレゼン」力 (講談社 1200円+税)



山中伸弥氏の、名前はよく知っていた。
ips細胞の開発に成功して、2012年にノーべル生理学・医学賞を受賞したご本人。
マウスの皮膚細胞に、4つの遺伝子を導入してさまざまな細胞になり得る ips 細胞。
細かいことは当時からさっぱり理解出来ていなかった。 だが、4年前の各新聞やテレビでは、やたらに ips 細胞に関する解説記事が溢れていた。
その後、山中伸弥氏のことは報道各社からまったく顧られず、私の意識の中からは とっくに消えていた。 ところが、このほど出版された講談社の 「プレゼン」力 ~未来を変える「伝える」技術~ の著者の1人として甦った。
共著の伊藤穣一氏 (マサチューセッツ工科大のメディアラボ所長、2016年に同大の教授に就任) のことは、まったく知らない。 1966年に京都府生まれで少年時代をアメリカのミシガン州ですごし、日本でのインターネットの普及に尽力した人 と著書では紹介されており、山中伸弥しとの対談ではなかなか読ませてはいるが、知らない人は知らないと言うしかない。
したがって、この紹介では山中伸弥氏のノーベル賞の話を中心に進めてゆきたい。

氏はアメリカヘ留学する前に、日本でもある程度プレゼンティーションに関して それなりの指導を受けていた。
ところが、アメリカに着いたら、ほとんどの人から次のように言っていた言葉が、大変に 印象的だったと言っている。
それは、「研究者にとって、研究室で実験を続け、良い結果を得ることが最大限大切な仕事」。 それよりも重要なことは、「一般の素人の人々に、どのように伝えるか ということの重要性を理解すること」 だったと言う。 
これについては、日本の研究者の中には、「確かに成果が正しく伝わることの重要性は認める」 という意見があるのは事実。 しかし一方で、「研究結果が良ければ、それでいい」 とか 「結果さえ良ければ、後は他人に分らなくても良い」 と、頭の中で考えている人が、圧倒的に多いのではなかろうか?

著者自身も、留学する前までは、「発表は大切なことだ」 とは考えていたが、アメリカ人のプレゼンテーション能力だけでなく、論文を含めた「アウトプット力」や「発信することの重要性を ここまで真摯に考えている」 とは、想像を超えるものがあったらしい。
ともかく、アメリカでは系統だった特別の授業が用意されていた。 実践的なトレーニングで、1回2~3時間の授業を20回くらい継続的に 受ける。そして、毎回ほかの受講生の前で20~30分の発表をやらされる。 それらを全てビデオに撮っておき、プレゼンが終わると発表した当人は一旦退席を命じられる。
そして、残った受講生と先生で、録画したビデオを見ながら、「今のプレゼンの どこが良かったか、あるいは悪かったか」 を、徹底的に講評してゆく。 本人が目の前に居ると 多少は遠慮をしがちになるが、本人が居ないので本音が引き出せる。 その講評もすべてビデオに撮っておく。
それから、プレゼンした本人が教室へ戻ってきて、本人を交えたディスカッションを行う。 もちろん全てのビデオを公開しながら‥‥。

皆の意見は、とても多岐に亘っており、しかも自分が全然意識していなかった点や、細部にまで及んでいる。
これらをすべて家へ持って帰り、録画されたビデオを見なおし、再確認する。
本人が居ない時のビデオには、かなり辛辣な講評もあって、非常に参考になる場合が多い。 こうしてトレーニングを、全ての参加者は最低2回は経験する。
こうした授業で習った全てのがスキル (技術) が、今の著者のプレゼンティーション能力の 基礎になっている。 決して思いつきや、自分の個人的な考えから選んだものではない。

そして、最近の科学者のプレゼンティーションでは、ほとんどがスライドを使用している。
最近のプレゼンティーションが 成功するか、失敗するかは、このスライド作りに成功するか、失敗するかで決まると言っても過言ではない。 
つまり、スライドの準備段階で成否が決まると言っても良く、アメリカの全ての技術者は その準備にものすごく気を遣わさせられている。
つまり、プレゼンする聴衆の科学的知識や理解度により、その都度内容を変えることが 求められいる。 出席者の理解度に合わせることが絶対不可欠な作業に‥‥。
これをサボって手を抜くと 「興味をもってもらえない」 とか 「途中で退屈で眠くなってくる」 という結果になる。

そして、スライドのテクニックについては アメリカの授業で教わっ点は多いが、スライドは可能な限り「シンプルでなくてはならない」 と言うのが著者の信念。
つまり、「スライドは紙芝居だ」 と考えている。 どこまでも 「絵」 であって、「文学」 であってはならない。
パッと見て、分かりやすく、興味が持てるものでないと、誰も見てくれない。 いくら内容がすぐれていても、見てもらえないと意味がない。
大先生と言われる 先生の中には、複雑怪奇なスライドを使っている方もおられるが、自分しか分らないスライドばすべて失格。

つまり、紙芝居の基本は、絵にしたことだけをしゃべるだけ。
つまり、「しゃべらないことは絶対に描かない」 ということ。これを徹底することで、大変分りやすい‥‥つまり、伝わりやすいプレゼンテーションになる。
日本では、「予演会」 というのは、若い人がやるもので、教授が 「予演会」 を行うことはあり得ない。 つまり、下手な教授が予演会をやらずに裸の王様になっている。 これに対して誰も文句は言わず、裸の王様だけが損をしている。
これに対して、アメリカの著名な教授は、予演会には熱心すぎるほど熱心。
つまり、本気で聞いてもらおうと考えている。

しかし、こうした 「伝える技術」 は、アメリカで嫌というほど身に着いた。 しかし、肝心の研究する技術は、アメリカでは簡単に身につけられない。
著者は日本へ戻り、学術振興会特別委員会に採用されたのち、大阪市立大医学部助手として ES細胞の研究は続けていたが、アメリカでは専門スタッフがマウスの世話をしてくれるが、日本にはそうした専門スタッフが不在。 全部が自分の仕事で、それに自分の仕事を理解してくれる人がいない。 
山中伸弥氏は 次第に鬱状態になり、「研究者をやめて 成形外科医にもどろう」 と思うほどまでになっていった。
その時、アメリカ・ウィスコンシン大のトムスン教授がヒトES細胞の作製に成功したというニュースが飛込み、また奈良先端大の採用も決まった。
そして、新入生争奪戦で窮余の一策からips 細胞の発想が生まれ、科学技術振興機構の面接官に大御所・岸本忠三先生のES細胞に賭けて見るという試みが成功したのと、海外の人脈のお陰で ips 細胞研究所が京大に設立されることになった。
こうして、ノーベル賞への道は拓いていった。

ともかく、山中伸弥氏を支えている最大のモノは、プレゼンティーション能力だということが、ことのほかよく分る。
そのたぐいまれな能力が、見事に開花したのがノーベル賞の生理学・医学賞だということも よく分かる。
この著書は、そういった山中伸弥氏を理解するには、欠かせない貴重な書であることを納得させてくれる。

posted by uno2016 at 08:24| Comment(0) | 技術・商品情報 | 更新情報をチェックする

2016年10月20日

山田 順著「地方創生の罠」 (イースト新書 907円+税)

この著には、図が入っていませんでした。
それを、遅れましたが本日訂正いたしました。
図の間違いも訂正しましたので、改めて読んでいただきたいと思います。
(2016/10/22 鵜野)

この書を読むにあたり、過去7年間に約18冊の同類の著書が出版されていることが分かった。 ともかく地方再生に関しては、いろんな本が出版されているということには、驚かさせられた。 それにしても、出版業界の底の浅さが気がかり。
そして、出版された著書を年ごとに分類すると、次のようになる。
もちろん、これ以外にも類似本はいろいろ出版されているようだ。 私の集めたものがすべてだと断定する気持ちなどは、さらさらない。 それにしても私が読んだのは、この中のごく一部にすぎない。 全部を読んでいるほどの暇人でもない。
ともかく、私が読んだ 「地方再生の罠」 は、6年前から類似品がいろいろ出版されており、いまさら取上げるほどの話題性がなかったことに気がついた。
著者は、やたらにバラマキ政治を批判しているが、バラマキ政治は地方再生事業から見ると、ほんの一握りの現象にすぎないということが、これらの著作を見ていると分かってくる。

○2009年10月7日 農山村再生 小田切徳美著 (岩波ブックレット)
○2010年7月5日 地域再生の罠 久繁哲之介著 (ちくま新書 853円)
○2014年6月14日 なぜローカル経済から甦るのか 富山和彦著 (PHP新書 842円)
○2014年12月8日 地方消滅の罠 山下祐介著 (ちくま新書 972円)
○2014年12月10日 自治体崩壊 田村 秀著 (イースト新書 980円)
○2014年12月20日 農山村は消滅しない 小田切徳美著 (岩波新書 864円)
○2015年3月14日 東京劣化 松谷明彦著 (PHP新書 842円)
○2015年6月19日 地方消滅と東京劣化 増田寛也・河合雅司著 (単行本ソフトカバー 1296円)
○2015年8月24日 地方消滅 創生戦略 増田寛也著 (中公新書 799円)  
○2015年8月28日 地方創生ビジネスの教科書 増田寛也監修 (単行本ソフトカバー 1296円)
○2015年12月18日 東京消滅 介護破綻と地方移転 増田寛之編 (中公新書 821円)
○2015年12月18日 ルポ・老人地獄 朝日新聞経済部 (文春新書 842円)
○2016年4月9日 人口減が地方を強くする 藤波匠著 (日経プレミアム・ソフトカバー 918円)
○2016年4月19日 地方再生の失敗 飯田康之他著 (光文社新書 907円)
○2016年8月15日 地方創生の罠 山田順著 (イースト新書 980円)
○2016年8月17日 武器としての人口減社会 村上由美子著 (光文社新書 799円)
○2016年8月19日 老いる東京 甦る地方 牧野知弘著 (PHP新書 940円)
○201年10月7日 地方創生大全 木下斉著 (単行本 1620円) 

そして、この本では第1章と第2章で、「ゆるキャラ」と「B級グルメ」とか、「ふるさと納税」と「プレミアム商品券」を取上げており、たいして読むところがないと諦めかけていた。
ところが、第4章になって、いきなり下記の資料が提示された。
この資料に関しては、もちろん初めてのものではない。 何回も、あちこちで見かけた資料で、ことさら取上げるほどのことでもないものと考えていた。
ただ、私はこれまでこの資料をマジマジと眺めたことはなかった。

将来人口推計.jpg

そこで、改めて眺めて見ると、人口の減少と高齢化問題は、これからの経済活動を考えると、革命的な問題だと言うことが分かってくる。
そして、この高齢化による人口減は何も日本国だけに限った問題ではなく、中国を含めて人口減少に入った各国に共通する大問題だということも、よく分かる‥‥。
ただし、各金融機関などが推定した中国関係の資料は、2030年分までしかない。
と同時に、世界各国の資料は65歳からを高齢者に分類しているところが多い。 したがって、日本のように15歳から59歳までを現役の働ける層に分類しておらず、資料によっては15歳から64歳までを現役層に分類しているところが多い。
私が調達した資料は、中国の現役層は64歳までを現役層にしていたので、これに合わせて日本の現役層を64歳にすると、上図は下図のように変化する。

    12,660万人 12,410万人 11,662万人 10,728万人 9,708万人 8,674万人
65歳以上 26.8%    29.1%    31.6%    36.1%   38.8%    39.9%
15~64歳 60.7%    59.2%    58.1%    53.9%   51.5%    50.9%
0~14歳 12.5%    11.7%    10.3%    10.0%   9.7%     9.1%
     2015年    2020年    2030年    2040年    2,050年   2060年

この数字を、直接中国へ当てはめて見よう。
ご案内のように、中国関係では2030年までの資料しか発表されていない。
したがって2040年、2050年、2060年の資料は、全く私の当てズッポウな数字でしかない。 したがって、2030年以降の労働力に関する資料などは、信頼に値しないことを前もって お断りしておきたい。

     7.34億人    7.07億人   6.44億人   5.84億人   5.24億人   5.07億人
65歳以上  29.9%    32.4%     34.9%    36.4%     39.4%    40.1%
15~64歳  58.0%    56.6%     55.3%    53.9%     51.5%    50.9%
0~14歳  12.1%    11.0%     9.8%     9.7%      9.1%     9.0%
      2015年   2020年    2030年    2040年    2050年    2060年

しかし、各資料を並列的に並べただけでは 問題点が理解出来ない。 そこで、私が集めた資料を意識的に変更して、日本流に並べ替えて見た。
断っておくが、私が勝手に並べ替えた資料は、2015年を原点として、2020年、2030年、2040年、2050年、2060年までを比較したものにすぎない。 この数値に、責任を持てないことは最初に断った通り。
いずれにしても、日本と中国とではそれほど老人化による危機にはそれほど大きな差はない。
ということは、一頃 中国の経済が爆発的に伸びて、アメリカなどを脅かすと考えられていたことは、どうやら空想の世界のことだったらしい。 それほど、中国に気がねをする必要性はないように感じてならない。

それにしても、日本の近い将来のことを考えると、憂鬱になってくる。
私のように、たっぷりとした経済の高度成長と、バブル景気を味わってきた者には、これからの不況は我慢しなくてはならないと、すでに覚悟が出来ている。
しかし、これからの若い孫や曾孫には、あまりにも現実が厳しすぎるのではなかろうか?
そう考えると、これからの若者に対して、私などは掛ける言葉をなくしてしまう。
今回、中途半端なことを承知の上で、資料をまとめに狂奔はしたのは、責任を感じたからだったかもしれない。
この程度の結論を引出すために、狂奔したことを心から恥じねばならないだろう。


posted by uno2016 at 11:54| Comment(0) | 技術・商品情報 | 更新情報をチェックする
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