2016年10月09日

伊東豊雄著 「建築で日本を変える」 (集英社新書 720円+税)



隈研吾氏と共に建築家で私か好きな一人の伊東豊雄氏。
同じ集英社新書から出版された 前著 「あの日からの建築」 は、それなりに良かった。 読ませてくれた。
しかし、今回のこの本は頂けない。 たしかに、舌鋒鋭く 資本主義社会における東京など大都市における 「建築」 の限界を指摘している。
しかし それは反面、伊東氏が東京など大都市で仕事がなくなってきたことを 告白しているにすぎない。 自分の努力を棚にあげて、一方的に他を責めているように感じた。

私は、最近のアメリカのNAHB (全米ホームビルダー協会) の動きには 疎い。
同協会は今でも、かつてのように輝かしい動きを現在も続けているのではないかと推測しているのだが、間違っているのだろうか‥‥。
私の知っているNAHBは、会員社約5万社余を有し、非常に前衛的な存在であった。
その協会の会長や 事務局長を日本へ呼んで、三菱地所など 有力な企業での公演をお願いしたことがある。 堂々とした公演で、大好評を博した。

一方、ビルダーの地位向上に関しては大変に 熱心で、早くから 「オープスペースのある団地の重要性」 を訴え、ランドプランニングや 企業刷新に関する書籍を発行し、会員の意識変革に大きな影響を与え、同時に地場ビルダーの企業力の向上に多大な影響を及ぼしていた。
つまり、日本で見かける業界団体とは、基本的に違っていた。
「産業界は、イノベーションなくしては 生き残れない」。 NAHBはそのことを、つねに公言して はばからなかった。
産業界と言っても、地場ビルダーというのは 従業員25人以下の企業が圧倒的に多い。 NAHBというのは、弱小企業の集まりにすぎない。 そして 日本の常識に従えば、「遅れた業界団体にすぎない」 と、私も当初は考えていた。
しかし、会長と事務局長の話を聞いて、私は少しずつ考えを変えてゆかざるを得なかった。
そして、決定的に考えが変わったのは、アメリカの建築現場を案内されてから。
つぶさにその実態を見てから、「こんな革新的な業界団体が、世の中には存在するのだ‥‥」 という驚きに変わった。
それほど、NAHBの存在は衝撃的だった。

私は、日本の建築現場を、どちらかというとよく眺めていた方。 
ご多分に洩れず、日本の建築現場では大工が威張っていて、古い慣習や生産性の低さが幅を利かせていた。 遅れていて、どうにもならない存在に思えた。
ところが、NAHBはまるきり違っていた。
まず最初に、造船業界に学んで、地場の弱小ビルダーの革新方向を定めた。
それまでは、アメリカの大工さんも日本と同じように オールマィテイの存在だった。 1人の大工さんが、あらゆることをこなしていた。
その大工業に、メスを入れたのである。
つまり、それまで1人の大工さんがでやっている仕事を、徹底的に分解して 造船業と同じように、大工工事を工事ごとに解体してしまったのである。
まず最初になされたことは、フレーマーと呼ばれている 「建て方専門の 2~3人程度からなる 建て方専門チーム」 を結成したこと。
そして、造作大工さんがやっていたあらゆる工事を、それぞれ1人チームの業体に 分解されていった。
例えば、枠付きドアを専門に施工する 「枠付きドア専門工」 とか、幅木を専門的に取付ける 「幅木専門工」 という具合に‥‥。

なかでも見事だったのは、ボード工の解体である。
今まで大工さんが受け持っていた構造用合板を張るボード工と、石膏ボードを張る石膏ボード工は、完全に分離された。
そして、背の大きな2人組の4×14尺の天井を専門に張る天井石膏ボード工と、4×8尺の壁を専門に張る1人組の腕太の壁石膏ボード工に分けられた。
それだけではない。 石膏ボードと石膏ボードを、不離くなく繫ぐ 下塗り、中塗り、仕上塗を綺麗に行うジョイント工や、壁の入済部分を専門に施工するコーナー工まで誕生させていた。
これ等のボード工の綺麗な仕上がり具合や仕事振りを見て、私が驚きの声をあげたとしても、許されるであろう。 それまでの、日本の大工さんの いい加減な仕事振りしか見ていなかった私にとっては、それは脅威を感じるほどの見事さであった。

この見事さを実質的に演出したのは、地場のホームビルダーではなく、新しく誕生したアメリカの石膏ボードの工事業者であったかもしれない。
このことは、すでに何回となく書いている。 しかし、日本の関係者は 私の驚きを単なる興味本位に捉え、誰1人として真剣に考えてはくれなかった。
私は、アメリカの石膏ボード工事の見事さを見ていない者には、アメリカの住宅の建築現場の生産性の高さについて、議論する資格がないと考えている。
つまり、日本の住宅関係者には、誰1人としてアメリカの石膏ボード工事を1週間の時間をかけて研究し、その生産性の高さを立証していない。
まことに情けないが、これが現実。

つまり、アメリカでは、日本の大工さんが1人でやっている仕事を、最低 7~8種の仕事に分離され、専門化されている。 それだけに生産性は高いが、逆に言えば管理がむずかしく 大変だということになる。
今はどうなっているかは分らない。 私がタッチしていた頃のアメリカでは、大都市の60%の需要は分譲住宅であった。 一般のサラリーマンは、中小の分譲住宅業者が、一期に建設する20~30戸の分譲住宅の中から、4戸前後のモデルハウスの中から、自分の家庭にフィットする間取りや外観などを吟味して選ぶ。
そして、すでに土地を持っている40%前後の人は、コストの問題からプレハブメーカーや地場ビルダーのデザインの中から選ぶ場合が多く、日本のように特別高いカスタム・オーダーメイドの比率は、20%を切っていた。
このように、分譲住宅の比率が高いからこそ、30~40年前は、日本の大工さんの 4倍以上の工賃を払いながら、分譲住宅の価格は日本の半分程度と言う価格が出現していた。
それにしても、生産性を高めようとする意欲は驚くほど高かった。

この現実を見て、アメリカのようにプール付きの群馬のヨシダホームや北海道のよねくらホームのように、いきなり分譲住宅へ進出するビルダーも現れた。 その動きを支援する大手の三菱商事なども出現し、その気になって土地購入資金を用意した。
しかし、この動きは一時的なもので、ヨシダホームやよねくらホームは、トップが不慮の死でなくなったとたんに、動きは停止した。 そして、アメリカ並の管理技術を生みだす という苦労は、永遠に封鎖されたまま。
たしかに、アメリカではNAHBが中心になって、コストの安い住宅開発が進められた。 その中心になっていたのは、地場のホームビルダーだったと思う。
しかし、いくら意慾があるホームビルダーといっても、造船業に精通している訳ではない。
各界の情報に明るい特殊な技術を持った技術者か、建築士が中心になったと考えられる。
中でも有力視されるのは建築士。 日本の住宅を考える場合は、建築士の存在を無視することは出来ない。 私が伊東氏や隈氏に期待したのは、そうした背景があってのこと。
しかし、今回の伊東豊雄氏の言動には、完全に裏切られたという気がする。

建築士が思い切ってその能力を発揮するには、大型の分譲開発は不可避。
たしかに、図書館を中心とする地方の公共施設の存在意義に、異論を唱える人はいまい。
しかし、アメリカの平均的な民間が開発した分譲地の40%がオープンスペースであるという事実。 そのオープンスペースの中にプールが 不可欠の条件として設置されており、歩道と車道が完全に分離されている開発地を見ていると、日本のように80%が専有地であるというマンションなどの開発計画には、アメリカの市民は見向きもしない。
アメリカでは、確かに 郊外へ低層住宅群が伸びている嫌いがある。 しかし、日本のマンション生活よりは、はるかにすぐれた 「オープンスペース」 という環境に恵まれたアメリカの郊外住宅地が無数に存在する。

中には、オープンスペースが60以上を占めているゴルフコース付きの分譲住宅が、ロスアンゼルスやラスベガスで、かなり安価な価格で売られている。
こうした民間のオープンスペース団地こそ、建築士が腕をふるうむところではなかろうか?
そうした需要開発に建築士がヨコを向いているところにこそ、日本の民衆の不幸があると言っても過言ではなかろう。
やたらに地方都市に引込むことを考えるよりは、もう少し前向きになっていただきたいとの願いを持たされた著書であった。




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2016年10月05日

「生物の多様性」 は内容が漠然としており 「気候の暴走」 に取換えたが‥‥。



私の読書の範囲は、多岐に亘っている。 やたらに範囲が広い。
しかし、政治問題だけは物議を醸しそうなので、最初からノータッチ。
最近 「生物の多様性」 問題が注目されており、最初の頃には工作舎の出版で宮下直著の 「となりの生物多様性」 を取上げるつもりで 準備を進めていた。 ところが内容は、「医・食・住から ベンチャー」 まで多岐に亘っていて、大変に面白かった。 だが この欄で取上げるには、内容が学術的にすぎて相応しくない。
そこで急遽、横山裕道著 「気候の暴走」 (花伝社) に切替えることにした。

ご案内のように、1997年に世界各国の代表者が京都に集まり、国連気候変動条約の第3回条約会議 (COP3) が開催され、「先進国はCO2の改善目標が、1990年比で2008年から2012年にかけて5%を削減する」ことが決められた。 具体的には EUが8%、アメリカが7%、日本が6%。
この時は、開発途上国が猛反発した。
「地球温暖化の責任は、主に先進国にある。 各国が、18世紀以降 率先してCO2を排出して経済成長を遂げてきた。 現在の温暖化の主要な責任は先進国にある」 と反発。 そういった経緯を塾知していたし、アメリカが7%案の国内批准を諦め、温暖化の無政府国になリ下ってしまった。
また、CO2を地中に埋めてしまうという技術が開発されつつあるというニュースも得ていた。
その程度の知識があったことと 最近テレビや新聞で温暖化問題が取上げられていないので、この難問はとっくに解決されたのだと早トチリしていた。
そして、年寄りが片手間に取上げるには、「気候」 の問題は、恰好の問題だろうと軽く考えて取上げることにした次第。

しかし、この本を読んでみて、地球の温暖化問題は、どうにもならないところまで 追い込まれていることを知り、私は世界の動きを正しく把握していない至らなさと、知識の乏しさを 嫌というほど知らされた。
まず昨年の12月に、「これ以上の温暖化に、どうしても歯止めをかけるべきだ」と、パリでCOP21が開催されていた。 これには中国やインドなども参加しており、それまでの京都議定書のように 「先進国のみが 温室効果ガスの削減義務を負っていたものから、2020年以降は途上国を含む全ての国・地域が削減に取組む」パリ協定を全会一致で採択していた。
その背景として考えられることは、たとえ 先進国の温室効果ガスの排出量がゼロになっても、途上国の温室効果ガスの排出量が減らない限り、排出量の増大が続くということが、誰の目にも 明らかになってきたことが挙げられよう。
中国は2007年にアメリカを抜いて世界一のCO2排出国になったのをはじめ、インド、韓国、ブラジル、メキシコなどの途上国が排出する温室効果ガスが、60%を占めるまでになっていた。
「これを今までのように、途上国は別物だと見逃していてはいけない!」 と、すべての国が考えたとしてもおかしくはない。
しかし、インドでは全人口の1/4近い3億人が、未だに電気のない生活を送っている。 貧困からの脱出を考えている各国にとって、排出量の増大は貧困の撲滅と深く関わっている。
このポィントは、絶対に忘れてはならない。

筆者は、こう書いている。
世界が協力して地球温暖化に立ち向かおうと、京都議定書が採択されてから、そろそろ 20年近くになる。 成果は上がっているだろうか?
答えは、残念ながら 「ノー」 である。 温室効果ガス濃度は増え続け、世界の平均気温は 産業革命前から、約1度上昇してしまった。
これに伴い、世界各地で熱波や干ばつ、洪水などの異常気象現象が目立ってきている。
「このままいったら、我々の未来や子供・孫の未来はどうなるのか?」 との心配声が聞こえてくるようになった。
このまま有効な手を打たないと、「今世紀末には産業革命前に比べると4~5℃上昇し、急激な気候変動が襲う」 という見通しが、世界銀行の報告書に記されるまでになっている。
ご存知のようにパリ協定では、2020年以降は途上国を含めた全ての国・地方で、「2度の上昇を目標に踏襲しながらも、1.5度未満に抑える」 という努力目標を採択している。
しかし、これはあくまでも 「努力目標」 であって、削減目標到達に取組む義務は あるが、削減目標の達成は義務化されていない。 つまり、「目標は掲げなさい。 しかし それが必ずしも達成しなくても、罰されることはありません」 というもの。
「京都議定書は、先進国各国に対して罰則規定を設けていたのに対して、パリの合意書は ユルフンだ」 と筆者は言う。

一番問題なのは、途上国に対する資金援助と技術支援。
「先進諸国は年に1000億ドル以上を、2025年までに設定する」 と明記されているが、自発的資金提供に依存しているだけで、この面でもどの国が何億ドル資金提供をするかが謳われていない。
また、途上国が気候変動で損害と被害を受けた時も、国際的な仕組を整えることは 決まっているが、これも具体的な細目が決まっている訳ではない。
したがって、温度の上昇は2度以内に抑えることは以前からの国際目標になっているが、2060年に4度の上昇もあり得る と世界銀行は心配している。 つまり、なにも人為的な行為が行われない場合は、2度の2倍も高い4度と言う水準が、2060年に達成されるのを世銀は懸念。
そして、筆者の予測によると、「4度も急激に変わることはあり得ない。 激変といっても、「明日にでもすぐ変わる」 ということではなく、「少なくとも数年や数十年はかかる」 と 理解することが適切だと指摘。

地球温暖化の影響もあって、国連防災事務局では1995年からの20年間の洪水や干ばつなどの 気象災害で61万人が犠牲になり、被災者は41億人にも及んでいるという報告書をまとめている。
2003年に、フランスのパリを中心に熱波がヨーロッパを襲い、お年寄りを中心に3万人の死者を出す事件があった。
この時の気温は、平年より2.3度高かった程度だという。 世界の平均気温が 4.0度上がったらどういうことになるか、考えただけでも背筋がゾッとする。
また、世界銀行の報告書によると、2010年にロシアを襲った熱波での死者は約5.5万人、火災による焼失面積は1万平方キロメートル、穀物の不作による経済的損失は150億ドル以上に及んだ とされている。
ともかく、世の中には書店やインターネットを中心に、「地球の温暖化などは起っていない」 とか、「心配なのむしろ地球の寒冷化だ」 とか、「CO2の温室効果は取るに足りない」 というような温暖化懐疑論が横行している。 このバックには、経産省が控えていると 筆者は 「あとがき」の中で書いている。 どこまで信じて良いか分らないが、私のようなオッチョコチョイは、こうした本に惑わされる懸念があるのは事実。

しかし、地球温暖化問題を 「でっちあげだ」 と批判し、「パリ協定からの 離脱をちらっかせているトランプ氏 (アメリカ共和党) が、アメリカ大統領に選出されないことを祈っている」 と著者は正直に告白している。 この点に思わず同調したくなるのは、ご愛敬と言って良かろう‥‥。

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2016年09月30日

三井ホームの60回の実験より、29回の206の耐震実験がポイント!



三井ホームの事情について、私はあまりにも「さとし」さんの情報に頼り過ぎていたことに 気がついた。
そこで、三井ホームのウェブサイトを開いて、今回の実験の情報を探って見ることにした。

Http://www.mitsuihome.co.jp/lp/jikken/

この欄を開くと、三井ホームは国立開発法人・土木研究所と一緒に今年の6月2、3日に3階建の206の住宅で、最大加速度4176ガルの実験を29回も行っていたのですね‥‥。
三井ホームは、「寒冷地の北海道を除いて、内地は 206材にロックウォール系の140ミリの断熱材を充填させるだけで十分だ」 と考えていたのだと思う‥‥。
たしかに、北海道では 206だけでは心細い。 どうしても100ミリ程度の外断熱が 欲しくなってくる。 しかし、それをやると、途端にどの現場を見ても耐震性が落ちてしまう。
最近、内地で105センチの在来木軸の外側に100ミリ程度のロックウールを 外断熱として施工する例が増えてきているが、私はあまり感心していない。
やはり、206材の充填断熱材を応援したくなってくる。

そして、他社の大手メーカーが震度7の実験を2回行い、大々的に全面広告したのに 脅威を感じた三井ホームは、今年の7月11、12、13日と、3日間にわたり急遽壁倍率10倍 (これはどこまでも1階建で、2階建だと壁倍率は8倍に落ちるという) という特殊な壁で、「60回の震度7にも倒壊しなかった」 と、大きな声を上げるに至ったよう。
特殊な金物などを使った壁倍率10倍の壁は、何と76坪で坪単価が63万円。 あまりの高さに、声が途切れたほど。
私は206で29回も震度7に耐えた実験の方を 高く評価したい。 三井ホームは、なぜ204の壁に拘ったのだろうか‥‥。
それにしても、北海道が世界に先駆けて開発した壁内結露を防ぐための外壁通路が無視されている点が、若干気になるところだが‥‥。
そして、上の2つの実験模様をとくと見て欲しい。
まず、基礎がベタ基礎で、非常に頑丈なことが分る。
私も何回か実物大実験を行ったか、これほど剛性を持った基礎は珍しい。
その上に乗っかっているダブル・シードと呼称している壁パネルも、屋根を構成している 両面にOSBを張り、ポリスチレンを充填したパネルも、見ていて何の不安も感じさせない。
いわゆるモノコック構造によるツーバィフォーの強さを遺憾なく発揮している。
いいですか。ヅバィフォー工法というのは、特別に太い柱や集成梁を使う必要がない。
ありふれた204や206の柱で十分。
そして、410とか412の梁材を必要としていない。 そこいらにある210材や212材で十分。
それを厚い合板やOSBでプラットフォームを構成してやれば、やたらに耐震性の強い建物に変身してくれる。

しかし、最近はやたらとタテ長の在来木造建築が注目されるようになってきている。 この傾向には、私は何1つ反対はしていない。
しかし、CRT (クロス・ラミネーテッド・ティンバー) などの動きを見ていると、5~6階建に照準を合わせるのあまり、はなはだムリをしているように感じてならない。 本当に消費者は、高いカネを出しても、木造の高層建築を求めているのだろうか?
ドイツの消費者のようにRC造で、内装には木材を使うが、外断熱として100ミリ程度のロックウール造を求めているのではなかろうか?

たしかに、私かツ―バイフォー住宅に取組んだ時には、住宅金融支援機構の若手技術者も 燃えていた。 1ヶ月も泊まり込んで、金融支援機構の枠組壁工法の標準仕様書を完成させた。
彼らの熱意に煽られて、私も1週間に亘ってアメリカの建築現場をじっと眺めた。 それは まさしく眺める毎日であった。 私は 日本の現場へも頻繁に通っている。 日本の建築現場からは学ぶことはほとんどなかった。 ところが、アメリカの現場には学ぶべきことがあまりにも多かった。
アメリカの大工さんは、日本と違って高い生産性を上げるために 7~8種の職種に分かれている。
そして、どの職種も眼の色を変えて仕事に取組んでいる。
例を上げると、枠付きドアの取付。 どの大工さんを測定しても、1ヶ所3~4分程度しか かかっていない。 それほどの生産性の高さと丁寧さが全職種に及んでいて、アメリカの現場は何1つムダがなく、全てが参考になった。
アメリカの現場へ入るということは、徹底して 「学ぶ」 ということであった。

こうして、私はアメリカの現場から学び、それを支援機構の標準仕様書に活かしたはずだった。
だが、アメリカの建築現場から徹底的に学んできたのは私ぐらい。
一条工務店や三井ホームなどはアメリカから一切学ばず、日本の在来の大工さんのしきたりや生産性が低くてクレームが多発する古いやり方を踏襲したまま‥‥。
完成した現場のみを見ていた時は、彼らの日本流のやり方の欠点が私には見えなかった。
しかし、一条工務店や三井ホームの現場での仕事振りを見た時、「よくこれでクレームが起らないものだ」 と思わず吹き出したほど‥‥。
それほど、日本のツーバイフォーや在来木軸の現場は酷い。
つまり、アメリカから生産性の高いツーバイフォー工法を 導入したはずなのに、その生産性の高さは一向に活かされず、古い大工さんのしきたりに、埋没している。

とは言っても、中小の住宅メーカーは何となく頼り甲斐がない。
そう考えている消費者が多いのではなかろうか。
限られたエリアだが、紹介したい業者はいる。
しかし、全国的な規模になってくると、私には発言権がなくなってくる。
少しでもその壁を打開したいと思っているのだが、自分も歳をとってくるので、なかなか叶わないというのが、悲しいかな現実。


posted by uno2016 at 08:32| Comment(0) | 技術・商品情報 | 更新情報をチェックする
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